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2022年6月 8日 (水)

第82回・2022年6月7日掲載 フランス総選挙に向けて新民衆連合NUPESの成立


 第82回・2022年6月7日掲載

フランス総選挙に向けて新民衆連合NUPESの成立


*新民衆連合NUPESのロゴ。フランス総選挙は6月12日第一次投票、19日決選投票で行われる。

 

 4月24日に行われたフランス大統領選決選投票で、エマニュエル・マクロンは有効票の58,54%(約1878万票)を得票し、極右「国民連合」候補のマリーヌ・ルペン(41,46%)を破って当選した。棄権率28%強、白紙・無効投票も多数で、有効票は選挙人登録数の3分の2を下回った。極右への拒否から票を投じた市民が多く、マクロンへの信望はさらに低下したといえる。

 5年前の同じ2候補決選投票では、マクロンは66,1%を得て棄権率25,4% だった。今回ルペンは、第一次投票の得票(813万票)に他の極右候補の得票を加えた合計1100万票強を上回る約1330万票を得票したが、これは極右が俄かに増えたのではなく、マクロンはもう絶対いやだという人々(海外県など)の存在を意味する。そして、ルペンの得票数より棄権数(約1366万)の方が多い。それは、棄権が大幅に増えた他の選挙と異なり8割近くの投票率を保ってきた大統領選でさえ、4人に1人以上が棄権するほど政治への幻滅が増したことと、マクロン・ルペンの二者択一の拒否の激しさを表わす。フランス第五共和政は末期症状にあるのだ。

 

スキャンダルで始まったマクロン第2任期の新内閣


*パリ13区の公共病院の医療従事者の声を聞きに来たジャン=リュック・メランションとNUPESの候補者たち。左からキャロリーヌ・メカリ(弁護士パリ7選挙区LFI)、ダニエル・オボノ(LFI現役議員パリ17選挙区)、メランション、サンドリーヌ・ルソー(経済学で緑の党幹部パリ9選挙区) 筆者撮影

 

 さて、前回のコラムで、社会党とその支持層の右派を取り込んだマクロンが保守支持層からも多数得票し、今年の第一次投票で前回の大統領選まで2大政党だった社会党(1,75%)と保守「共和党」(4,84%)が前代未聞の大敗をなめたことを述べた。決戦投票前は左派をひきつけるために、環境政策にもっと重きをおく「エコロジー転換計画」というメランションの政策綱領から取った表現を使い始め、「市民と共に統治」などと、いかにもこれまでとは異なる政策を進めるふりをしたマクロンだが、当選するとすぐにまた年金改革(定年を65歳に遅らせる)や、RSA(低所得者への援助金)受給者に労働を課す案を口にした。

 そして、首相を引き受ける人がなかなか見つからなかったのか、投票から3週間後にようやくエリザベート・ボルヌが首相に任命され、新内閣の組閣にも時間がかかって5月20日に発表された。首相以下28人の大臣・準大臣のうち経済、内務、司法の重要ポストは前任の男性3人が続投で、女性は半数だが準大臣など位が低いポストがほとんど。1991-92年のエディット・クレソン(ミッテラン大統領第2期)以来、初めて女性が首相に任命されたとしても、閣僚内の女性の地位はマクロン第一期よりさらに後退した。

 組閣の翌日、インターネット新聞メディアパルトは「連帯・自立・障害者」担当アバド新大臣(保守から引き抜かれた)に対する2人の女性によるレイプの告発を報道した。その1人の「政治界における性暴力監視局」(女性の政治家などを中心に今年2月に発足)への訴えを、アバドが所属する共和党とマクロンの与党は大臣任命前に伝えられていたが、党の責任者たちと首相はいずれもメールを受け取っていないと弁明した(後に、首相官邸と大統領府は知っていたらしいと判明)。そして、司法で有罪にならなければ大臣の職について問題ないとする。監視局か通知を受けた検事局は大臣任命後の25日、被害者が匿名のため調査を行わないと決定した。もう1人の被害者は2012年と2017年に訴えたが、事実を認定できる要素が不十分という理由で却下されている。

 アバドは、自分は障害者(両腕・両手を使えない)だからレイプは不可能で無罪だと主張し、辞任を拒否した。。ちなみにマクロン政権には、性暴力・レイプで訴えられたダルマナン内務大臣、不当利得容疑で起訴されている司法大臣、収賄その他の疑惑がある大臣、DVの判決を受けた議員、パワハラや公費の私用など不正が発覚した政治家が大勢いる。今回の総選挙でも、不正疑惑がある人物を10人以上候補に選んだ(DVで有罪を受けた男性をも最初は擁護したが、世論の圧力が強くて候補は撤回された)。

 一方、「屈しないフランスLFI」の候補者1人に対しても5月初めに性暴力の告発があったが、LFIでは組織内の性暴力防止部が直ちに被害者・加害者と面談し、候補を撤回した。#MeTooPolitique(政治界MeToo)から発足した「政界における性暴力監視局が主張するように、性暴力の加害事実や疑惑がある人は政治の場から放逐し、政党は彼らを選挙の候補者から除くべきである。5月24日、フェミニストたちの呼びかけでアバドとダルマナン辞任を求める人々がパリ市内で緊急集会を行った。

 

ネオリベラル政策強化と口先だけの環境政策

 


*NUPESのマークVはギリシア文字ニューだが勝利のVとも読めるため、みんなVサインでNUPESの勝利を願う。この5人の女性候補者のうち、左から2番目がホテル客室係のスト闘争を勝ち取ったラシェル・ケケ。

 こうして、前期に続いて性暴力の防止を優先事項に掲げるマクロン政権の欺瞞は、新内閣が発足した途端にあらわになったが、他の分野でも同じ二枚舌が続くことは目に見えている。ボルヌ首相は第一期で交通・環境・労働大臣を次々と務め、公共交通機関の民営化や失業保険改悪など、ネオリベラル政策を強行した人物だ(社会党政権の複数の内閣内で実務にあたった高級官僚)。第二期では、定年を現在の62歳から65歳に延長する年金改革(EU委員会がフランスに要求している)など、ネオリベ政策をさらに進める際の中核となる。

 マクロンは大統領選第一次投票後から俄かに、メランションの政策綱領「共同の未来」の重要な概念の一つである「エコロジー転換計画」を口にするようになり、環境政策の充実を約束している。ところが、新内閣において環境大臣の位は6番目、エネルギー転換大臣は17番目と低い上に、大臣は2人とも経済畑でエコロジー関係は無知だ。その上、環境とエネルギー転換を別々の省に分け、転換の重要な要素である農業省と関係づけられていないし(農業大臣は集約畜産禁止に反対した人物)、同じく転換の重要な要素であり、生活の基本的な地盤である「住居」の省が新内閣に不在なのだ。

 実は、ボルヌ首相直属の「エコロジー転換計画」担当官に、それまでも首相直属のエコロジー担当だったアントワーヌ・ペリヨンという人物が任命され、エネルギー、農業、交通、住居、生物多様性などエコロジー転換分野のすべてを彼が指導する。パリ高等鉱業学校出身の技術系エリートで、アレヴァや電気・ガス会社に勤めた履歴の上、マクロンの環境関係コンサルタントだった人だから、転換計画はEPR建設の原発推進が目的だろう。ボルヌ首相以下、環境関係の大臣たちはいずれも、除草剤・殺虫剤禁止の延期、集約畜産やプラットホーム・ビジネスの巨大倉庫設置の禁止に反対し、航空機国内線の禁止法案(列車で4時間以内)を2時間半以内に緩和するなど、環境政策法案に反対してきた。ドモンシャラン環境大臣も最初から「それぞれが節エネルギーなどと、温暖化対策に必要な省エネを社会全体の生産・消費体制、生活様式の根本的な変換という考え方ではなく、個人レベルの動作に矮小化する。温暖化ガスを最も発する富裕層(私用ジェット機や大型ヨットを所有)や大企業を問題にせず、個人に責任を押しつけるネオリベ思考なのだ。

 

新民衆連合NUPES(左派連合)の成立と「もう一つの世界」をめざす共通政策綱領


*現役議員でLFI会派の責任者マチルド・パノー(パリ郊外ヴァルドマルヌ県10区)の補欠候補は看護師ファリダ・シック。

 

 一方、「エコロジー転換計画」という表現を10年前から打ち出したメランションの民衆連合は、ネオリベ政策が進める社会・環境破壊を阻止するために、総選挙に向けて「共同の未来」政策綱領をもとにした共闘・左派連合を他の政党に呼びかけた(前回のコラム参照)。国会で過半数を取れれば、大統領もその与党から首相と政府を任命せざるをえないからだ。そして、左派勢力が政府を作り、全く別の政策を行う「コアビタシオン」をめざせる。

 大統領選前に左派が共闘できなかったのには、民衆連合が掲げるネオリベ政策を拒む急進的社会・環境政策と、既成左翼政党の社会民主主義路線が相容れないという事情があった。大統領選第一次投票でメランションが他の左派候補を大きく引き離したのは、ネオリベ政策から脱する斬新な政策と意気込みを提示できない他の党の低迷を、左派有権者が制裁したからだと解釈できる。メランションを敵視する人々は「共同の未来」綱領を「極左」と表現するが、その実、最低賃金大幅引き上げや公共サービスの再建、富裕税の導入と税改革による富の分配などの政策は、1981年のミッテラン社会党政権が初期に実施しようとした左翼共同綱領(1973年)より少しおとなしい内容であり、60歳定年はまさにミッテラン政権が行った。

 

共闘を提案した「屈しないフランスLFI」

 

・民衆連合はまず、ほぼ同様の環境政策綱領を持つ緑の党EELVと交渉を行い、3日間で綱領内容と候補擁立について合意が成立した。続いてジェネラシオン党(2017年に社会党から分岐)が合意し、共産党、社会党との交渉は少し時間を要したが、15日後の5月7日、これら5党に共通の政策綱領を掲げる左派連合NUPES(環境と社会の新民衆連合Nouvelle Union Populaire Ecologique et Sociale)が誕生した。綱領650項目のうち33項目については党によって異なる点があるが(たとえば共産党は完全な脱原発に賛同しない)、「共同の未来」の大部分の内容に賛同を得られたということになる。
https://nupes-2022.fr/le-programme/
また、全国577選挙区(在外フランス人の選挙区含む)で5党が統一候補を擁立するために、選挙区を分け合った。当選後は各党が会派を成し、NUPESとして提携するしくみである。

 「屈しないフランスLFI」はEUのネオリベラル方針と非民主的なあり方に反発し、国内での経済・社会・環境政策がEUの指令に反する場合は、その指令に背いて施行するという立場である。緑の党はEUにおける協力体制を重視し優先してきたが、例えば除草剤・殺虫剤の禁止をマクロンが欧州委員会の決定を理由に行わなかったことなど、EUの弊害を認めないわけにはいかなくなった。そこで、ニュアンスは異なっても共通の地盤を築く努力が実を結んだが、例えばエネルギーの公共化において社会党と緑の党は ENGIE社の国有化を認めないといった具合に、国会での討議の段階で違いが現われるだろう。それでも、マクロンに先立つオランド政権中に労働法壊しに着手した社会党が、ネオリベ政策と断絶する方向に一応賛同したのは(大統領選での大敗後、自力では今より議員数が減っただろうからやむなく、という面が強いにしても)、画期的といえよう。一方、オランド元大統領や大統領候補になったイダルゴなど、社会党旧勢力はLFIとの共闘を批判して拒み、NUPESに対抗する候補を各地で立てている。

 NUPES共有政策綱領は、現在のインフレと貧富の差の拡大に際して直ちに、最低賃金手取り1500ユーロへの引き上げ、必需品の価格凍結、若者援助金などを提案している。労働時間の短縮(週35時間から32時間制へ、有給休暇6週間、60歳定年)、失業・不安定雇用の削減、教員・医療従事者をはじめ公務員の増員と給与引き上げ・労働条件改善など、ネオリベ思考と真逆の「もう一つの世界」の価値観に基づく。人間をエクセル表の変数に貶めた経済支配から、人間の尊厳を取り戻す価値観である。フランスは労働災害が他のEU諸国に比べて多く、死者も2019年は1264人(職業病による死者含む)を数えた。下請けや不安定雇用、プラットフォーム・ビジネスで搾取される人たちに最も被害が多いのは、言うまでもない。

 「エコロジー転換計画」は5年間で2000億ユーロを投じ、エネルギー、交通、健康部門の公共機関を通して民主的に進める。年に70万戸以上の住居の耐熱化、有機農業への変換のために農業の雇用30万を創出、集約畜産の禁止、食品添加物の規制・禁止等々。その他、フェミ二サイド(配偶者による女性の殺害)撤廃のために10 億ユーロを投入する、賃金の男女平等などフェミニズム政策、LGBT差別、レイシズムに対する政策も充実している。暴力の濫用が目立つ警察の抜本的改革や、人員・予算不足で劣化が進む司法(他の公共サービスと同様、裁判所の数が減ってますます利用しにくく、庶民から遠くなった)を改善する政策、国民投票をより頻繁に取り入れる措置など、民主主義の改善・再生を図る。

 全ての分野と内容を紹介できないが、要は現在の金融資本主義・ネオリベラル文明を根本的に変革する「もう一つの世界」のための政策ということだ。全ての人を競争させるのではなく、相互援助と連帯に基づいた社会。利潤の蓄積を際限なく求めるのではなく、水や空気、健康、教育、文化を共有の財産として守る文明である。メランションはこれを「人間どうし、人間と自然の調和」と表現する。差別をなくし、人間が尊厳を保てる世界。そして、生き物すべてとの調和によって人間社会が成り立つと考える。

 

新民衆連合NUPESの支持率上昇・ダイナミズム

 

 総選挙に向けた新民衆連合NUPESの成立と統一候補の擁立は、フランス政治において歴史的な出来事である。大革命以来、左派が国会の選挙で統一候補を立てた例はないのだ。何より、国会で過半数を取ればマクロン陣営から政治権力を奪回できるという展望は、僅差で大統領選決選投票を再び逃し、がっかりしたメランション・民衆連合陣営とその支持者たちに、大きな希望を与えた。前回2017年の際は、落胆した有権者の多くが総選挙に行かなかった。また、各党がそれぞれ候補を立てたため、そして社会党と緑の党にはマクロン党に寝返った人も出て、左派はごく少数の議員しか国会に送れなかったのだ(LFI17人、共産党系15人、社会党系28人、緑の党0)。NUPESの成立前からすでに、前回の総選挙で棄権した人が多い若者層や庶民層に向けて、国民議会議員を選出する総選挙の重要性と、「過半数を取ればメランションが首相になれる」という展望をアピールするキャンペーンが始まった。

 というのも、今回の大統領選第一次投票前にメランション・民衆連合陣営で盛り上がった活気は、敗れた後もしぼまなかったのだ。それどころか、全国各地区のグループに、活動に参加したいと新たな加入者が続々と集まってきた。5年前と同じシナリオが繰り返された上に、今回は肝心な政治議論がメディアでも行われず、当選後も政策の詳細を明かさずに議論を拒むマクロンのやり方に対して、「もうしてやられたくない、なんとかしたいと願う人々である(とりわけ若者が多い)。マクロン政権に本来の立法権力と意義を奪われた国民議会を再生させ、新民衆連合による政治権力奪回の展望を示したメランションの戦略は、行き詰まった第五共和政に突破口を開く優れた企てである。

 そして繰り返すが、グローバル・スタンダードのネオリベラル金融資本主義と断絶する綱領を共有する左派連合ができたことは、フランスだけでなく世界的にも注目すべき歴史的な出来事だろう。それが総選挙を過ぎても持続するかどうかはわからないが、キャンペーンの現場に接すると、NUPES新民衆連合と左派共闘に期待をかける人が多いことが実感できる。世論調査でも最初は与党連合「アンサンブル」(「ルネッサンス」に改名したマクロン党、中道政党、元フィリップ首相のハト派保守党)が優勢だったが、NUPESの支持率は上がり続け、6月初め現在、与党連合を抜いて30%以上(18-24歳では5割)に至る。極右はルペンとゼムールが別々に候補を立て、支持率を合計してもNUPESと与党連合に及ばない。

 国民議会選挙は比例制ではなく小選挙区2回投票である。選挙区にはそれぞれの地域特有の要素があるため、NUPESと与党連合のどちらが議席の過半数(289)を取れるかは容易に予測できない。大統領選まで協調できなかった政党間の共闘がうまくいっていない選挙区もあり、社会党に限らず対抗候補が立った選挙区もある。しかし、NUPESにはたしかに議会を刷新できるような候補者が目立つ。見習いとして雇った難民の若者の滞在合法化を求めてハンストをしたパン職人(ドゥブ県2区)、アイビス・ホテル客室係の長期ストで勝利を勝ち取ったコートジボワール出身の女性(ヴァルドマルヌ県7区)、コロナ危機初期に従業員のマスク着用を雇用者に要請して労働省から懲戒処分を受けた(!)労働条件視察官(マルヌ県4区)など、現場で労働者と人権擁護のために闘う多様な分野の人が立候補した。現在の国会に低所得・地位の低い職業出身の議員はごくごく少数で、移民系も少ない。社会を成す大勢の人々の現実が代弁されにくいのだ。気候デモや環境保護アクション、ATTACなど市民運動に尽力してきた若手の活動家や労働組合員もたくさん候補者になった(「民衆連合議会」のメンバーとして大統領選キャンペーンでも活躍した人たち)。ちなみに、女性の候補者数はパリテ(男女同数)法以来増えて、NUPESのLFIとエコロジストでは51,5%を占める。

 新民衆連合NUPESのダイナミズムは、人間社会と環境の破壊を進めるネオリベラル政策に終止符を打たねばという切迫感(とりわけ若い層)や、コロナ危機で貧富の差がさらに進み、インフレに苦しむ庶民層の変革への期待から生まれている。そして、政治への幻滅と諦めから棄権が高まった状況を、NUPESが今回の総選挙で揺さぶることができるかにも注目したい。既に第一次投票が終わった在外フランス人選挙区では、11区中10区でNUPES候補が決選投票に進んだ(与党共闘と同数、5年前に左派は5区のみに進出)。6月12日の第一次投票と19日の決選投票で、このダイナミズムが全面的に発揮されることを期待したい。もう一つの世界が可能になるように。

フランスの大統領選(1)「もう一つの世界は可能だ」
http://www.labornetjp.org/news/2022/0407pari

フランスの大統領選(2)悪夢の選択とフランスの新たな政治地図
http://www.labornetjp.org/news/2022/0421pari

2022年6月6日 飛幡祐規

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